【破産申請したFTXとアスリートに対して集団訴訟】

ステフィン・カリーと所属のゴールデンステイト・ウォリアーズ、シャキール・オニール(元ロサンゼルス・レイカーズ)、ウドニス・ハスレム(マイアミ・ヒート)とバスケ関係者も訴えられた。現地11月16日(日本時間17日)、破産申請した仮想通貨取引所FTX社の社長、そして同社とアンバサダー契約を結んでいたアスリートらに対して集団訴訟が起こったのだ。

【動画】カリーが「FTXへの投資を促進・奨励した」とされるCM映像がこちら

今月、世界最大の暗号通貨取引所であるバイナンスが、暗号資産取引の大手「FTX」が使用する暗号通貨トークンであるFTTをすべて売却すると発表。これにより、その価値が暴落。FTT保持者が資金を引き出すなどで、3日間で60億ドル(8,353億円)の資金が流出し、現地11日に連邦破産法の適用を申請した。また、この件で同社にアリーナ命名権を2019年1月に1億3,500万ドル(当時で約147.3億円)で売っていたマイアミ・ヒートも被害に遭っている。

訴状では同社のサム・バンクマン＝フリード社長とこれらの有名人がFTXへの投資を促進・奨励したと主張。“FTXはモバイルアプリで投資するよう、全米の投資家をそそのかした”“有名人もFTXへの投資を促進・奨励した”と記されていて、110億ドル(約1.5兆円)の損害賠償を求めていると伝えられている。

バスケ関係者以外では日本の大谷翔平(MLB)、大坂なおみ(テニス)、トム・ブレイディ(NFL)、トレバー・ローレンス(NFL)、デビッド・オルティス(元MLB)らも訴訟相手に盛り込まれている。損害賠償の裁定がどうなるかは不明。今後の動向が注目される。

文／広瀬俊夫(月バス.com)