10年で5倍の急成長。1000億円を突破

日本のプロバスケットボール界が、前人未到の歴史的マイルストーンに到達した。Bリーグは10月13日、2025-26シーズン（2025年度）における全クラブの決算概要および2026年6月期のリーグ決算を発表。B1・B2・B3の全クラブ営業収入とリーグ自体の売上を合算した全体の事業規模は1,013億円に達し、2016年のリーグ創設からわずか10シーズンで「1,000億円の大台」を突破した。

2016-17シーズンの開幕当初、全体の事業規模は201億円。そこからコロナ禍の苦難を乗り越え、入場者数の回復とアリーナ事業の推進をテコに驚異的なペースで市場を拡大。10年間で事業規模は実に5倍へと膨らんだ。リーグ単体の経常収益も109億1,100万円を記録し、前年比で11億6,300万円の増収となって初めて100億円を突破している。

B1・B2クラブの合計営業収入は前年比29.1%増の841億1,600万円をマーク。入場料収入が178億6,100万円（前年比23.7%増）、スポンサー収入が401億2,500万円（同21.3%増）と両輪で大幅な伸びを見せた。加えて、ファン1人当たりの消費額を示す「入場者単価（入場料収入＋物販収入）」は、2016-17シーズンの1,816円から4,467円へと2.5倍に急伸。観戦体験の高度化とともに、グッズ購入をはじめとする応援文化が全国各地で深く根付いたことが証明された。

新アリーナ効果。A東京が92億円超え

各クラブの業績に目を向けると、クラブ単体の過去最高を大幅に塗り替える数字が飛び出した。B1トップに君臨したのはA東京で、営業収入は驚異の92億3,671万円を記録。前年の36.3億円から一気に約56億円ものジャンプアップを遂げ、単体での100億円突破を目前に捉えた。新アリーナ開業を見据えた先行投資と事業拡大が実を結び、その他の収入（アリーナ関連等）だけで約49億円を計上するなど、アリーナビジネスのポテンシャルを示した。

2位の千葉J（59億311万円）、3位の宇都宮（40億3,578万円）、4位の琉球（38億6,443万円）と続き、上位4クラブの合計売上だけで200億円を突破。さらに、新たに北海道（24.3億円）、A千葉（28.4億円）、大阪（23.6億円）、広島（22.6億円）、長崎（21.7億円）、神戸（20.9億円）の6クラブが20億円の大台をクリアし、20億円超えのクラブはリーグ全体で計17クラブに達した。

島田慎二コミッショナーは「元々4,000人以上集客とか12億円以上の売上、夢のアリーナなんて言った5、6年前に辿り着けるクラブが何個あるかと言ったら、皆さんほとんど懐疑的でした。そこをBリーグはその難しいハードルをみんなで乗り越えてきた歴史があります」と胸を張る。トップチームの平均人件費も10年間で5.6倍（B1平均9.99億円）に達するなど、選手への還元と競技力の向上も同時に進行。2026-27シーズンから本格始動した「B.革新」へ向け、日本のバスケットボールビジネスは世界基準の土台を築き上げた。