1999〜2019年まではアメリカン・エアラインズ・アリーナ、それ以降FTXアリーナとなっていたヒートの本拠地

【FTX社の破産を受けてチームが声明を発表】

11月13日、マイアミ・ヒートは声明を発表し、アリーナの命名権を保持していたFTX社が破産したことを受けて、同社との関係を終了し、同アリーナの新たな命名権保持者を探すと明かした。同社は、2019年1月に1億3,500万ドル(当時で約147.3億円)という巨額契約を交わしている。

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「FTXとその関連会社に関する報道は、非常に残念なものです。マイアミ・デイド郡とマイアミ・ヒートは、FTX社との取引関係を解消するため直ちに協議し、アリーナの新しい命名権パートナーを見つける予定です」と声明を発表したヒート。

今月、世界最大の暗号通貨取引所であるバイナンスが、暗号資産取引の大手「FTX」が使用する暗号通貨トークンであるFTTをすべて売却すると発表。これにより、その価値が暴落。FTT保持者が資金を引き出すなどで、3日間で60億ドル(8,353億円)の資金が流出し、現地11日に連邦破産法の適用を申請した。またFTXが不正な資金引き出しも行っていたとも伝えられている。

同社はヒートのアリーナ命名権のほか、ステフィン・カリー(ウォリアーズ)やシャキール・オニール(元レイカーズほか)、メジャーリーグの大谷翔平(エンゼルス)、テニスの大坂なおみなど世界的アスリートとアンバサダー契約を結んでおり、スポーツ界にもたらす影響は少なくないと言われている。

文／広瀬俊夫(月バス.com)